みなさん、こんにちわです。(´・ω・`)

先日、ヘッジファンドが及ぼす石油相場の影響についてのレポートが発表されたですね。


それによると、ヘッジファンドは価格上昇スピードを緩和することはあっても、

価格上昇の主原因ではないとのこと。


つか、前から申し上げているわけですが、やっぱり・・・
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世界中で必要な石油に対して、供給される石油の量が足りんと思うですよ。


ちなみに、日本の対中東への貿易赤字は、前年同期比で約1.5倍です。

日本は製品を沢山作ってそれを諸外国に売り、沢山のお金を稼いで、

さらにそのお金を中東の産油国に渡して原油を購入しているわけです。


しかもです。

尖閣諸島の原油は、油田の恩恵をほとんど受けられない状態ですので、

今のところは自国領土内の原油調達も望み薄です。(´・ω・`)


というわけで、日本は画期的な代替エネルギーの開発を

急がねばならないなあと思う今日この頃です。('A`)


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≫ wikipedia 尖閣諸島領有権問題より抜粋

1969年および70年に行なわれた国連による海洋調査で、推定1095億バレルという、

イラクの埋蔵量に匹敵する大量の石油埋蔵量の可能性が報告され、

結果、周辺海域に石油があることがほぼ確実であると判明すると、

ただちに台湾がアメリカ合衆国のガルフ社に周辺海域の石油採掘権を与えるとともに、

尖閣諸島に上陸し「青天白日旗」を掲揚した写真を取らせ

世界中の通信社に配信したため、日本政府が抗議した。


1971年6月に台湾、12月に中国が相次いで領有権を主張した。

その根拠は、尖閣諸島が中国側の大陸棚に接続しているとの主張にくわえ、

古文書に尖閣諸島を目印として航海に役立てていたという記述が見られることで、

最も古くから同諸島の存在を認識していたという解釈による。


ただし、1970年以前に用いていた地図や公文書などによれば

両国とも日本領であると認識していたようで、

米国の施政時代にも米国統治へ抗議した事実がないことなどから、

日本国内では領有権を主張し始めた切っ掛けとして

海底油田の可能性が高いと唱えられている。


そのため、国際法上以前に黙認によって許容した関係に反する主張は、

後になって許されないとする禁反言が成立する可能性も指摘されている。


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